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Q 休職、再休職が多い
契約されたキッカケは?決め手は何でしたか?

従業員250名
事業所数 20ヵ所
従業員の復職の際に行っていた復職面談の時間は短く、多くとも2週間に1回ですので、日々の体調やストレス反応については、どうしても本人からの意見に頼りがちでした。 結果として復職者のうち50%以上が再休職になっている事実があり、状況の改善に何か手を打たなければいけない、と会社として判断を下しました。 しかし、再休職の予防や復職判断を精度高く行ってくれる業者が見付からずに苦労をしていました。
色々調査をしている中で、ご縁からフォルテさんをご紹介頂き、弊社の課題にぴったりのサービスを行っておられたので契約をスタートしました。
どんな部分がフォルテを導入して助かった点ですか?
職員の復職課程において、どの程度のストレスに耐えることが出来るのか、確認させていただくことができ、また、医師を含む専門スタッフの方々からアドバイスを頂くことができますので、 復職への道筋や復職後の対応等に活用させていただいております。導入後はより具体的に対象者の状態を把握することができ、非常に助かっております。
効果的なプログラムによって、職員本人が復職への意欲を増しているようにも思われます。プログラム実施前後や実施中に定期的に産業医との面談を行っていますが、 面談での本人の発言内容が積極的な内容になってきたこと、表情が柔らかくなってきたなどの変化を見て取れるのは凄く良いことです。
本人の意見だけではない客観的な情報を得られるということで、産業医の先生からも実施を進めるようになってきています。
フォルテが介入してから何か変化がありましたか?
人事総務部の視点から気付いたことを教えて下さい。
不調者への適切な対応方法については、管理職層に浸透してきたように感じています。 管理者の意識として、安心して復職支援を職員に受けさせられることができますし、また場合によってはシビアなアドバイスを頂くことができますので、助かっております。 専門のプログラムを通して『現時点での働く力』を客観的に判断してもらえることにより、長期的に見たときに会社と従業員双方のためになると感じています。
フォルテの回答
休職を繰り返してしまうお悩みは、頻繁に聞きます。1時間程度の復職面談のみでは客観的判断を出しにくい現状が産業医の先生側の悩みとしてもあるのでしょう。
会社と従業員側双方にデメリットしかない再休職の問題に対して、早急に対策を打ちたかった、ということですね。
本人や会社の状況に合った『復職への道筋』や『復職後の対応』に関するプランを具体的に立てることが最も大切なポイントです。
具体的な状況把握と其々の課題に合った対策がマッチしないと再休職のリスクは減りませんからね。現場レベルで行うべき役割、専門家が担うべき役割というのを明確に別けることにより、素晴らしい効果を上げられていると思います。

他業者には頼めない、よくある企業側の悩みはこちら。

御社にも当てはまる悩みや課題が、あるかもしれません。

専門家がいない 休職、再休職が多い
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